エレベーターの更新や交換を検討しているものの、「費用はどれくらいかかるのか」「いつ工事を行うべきか」「どの会社へ依頼すればよいのか」とお悩みの方も多いのではないでしょうか。

エレベーターの更新工事は、建物の安全性や快適性、維持管理コストにも関わる重要な設備投資です。事前に費用の目安や工事内容、依頼先選びのポイントを把握しておくことで、将来的なトラブルや予算超過のリスクを抑えられます。

本記事では、エレベーター交換・リニューアル工事の費用相場をはじめ、工事の種類や交換時期、依頼先を選ぶ際のポイントについてわかりやすく解説します。

エレベーター交換工事の費用相場

エレベーターの更新費用は、工事内容や建物の規模、停止階数、設置台数などによって大きく異なります。ここでは代表的な工事パターンごとの一般的な費用目安をご紹介します。

全撤去新設工事の費用

全撤去新設工事は、既存エレベーターを撤去し、新しい設備へ入れ替える大規模な更新方法です。一般的には1基あたり2,500万～3,500万円程度となるケースが多く見られます。

工事規模は大きくなりますが、設備全体を一新できるため、長期運用を見据えた更新方法として選ばれています。また、確認申請が必要になるケースでは、現行基準への対応がしやすい点も特徴です。

準撤去リニューアル工事の費用

準撤去リニューアル工事は、三方枠や敷居など一部既存設備を残しながら、制御盤や巻上機など主要設備を更新する方法です。

一般的な費用目安は1基あたり1,200万〜2,000万円程度です。

全面更新より費用を抑えながら主要機器を更新できるため、費用と更新範囲のバランスを重視するケースで選ばれています。

制御リニューアル工事の費用

制御リニューアル工事は、制御盤やインバーター、操作系統などを中心に更新する工事です。

一般的には1基あたり500万〜1,000万円程度が目安とされています。

比較的費用を抑えやすい更新方法ですが、近年は資材価格や物流コストの影響で変動するケースもあります。実際の費用は専門業者へ確認することをおすすめします。

エレベーター交換の適切な時期とは？

耐用年数から考える交換時期

エレベーターの法定耐用年数（減価償却資産としての耐用年数）は17年と定められています。ただし、これは会計上の基準であり、実際の設備寿命とは異なります。

一般的に、エレベーターメーカーでは計画耐用年数を20〜25年程度としているケースが多く、適切な保守管理を行いながら長期間使用される事例もあります。

また、マンションでは大規模修繕工事を一定周期で実施することが多いため、修繕計画とあわせてエレベーター更新を検討するケースもあります。

更新を検討する目安となる症状

使用年数だけでなく、以下のような症状が見られる場合は、点検や更新検討のタイミングになることがあります。

• 停止時に段差が発生する
• 異音、異臭、振動が気になる
• 扉開閉が不安定になる
• ボタン操作の反応が遅くなる
• 停止トラブルが増える
• 主要部品に高額修繕が発生する

症状の原因によっては修理対応が可能な場合もあるため、まずは専門業者へ相談することをおすすめします。

部品供給停止にも注意

設置から長期間経過すると、一部機種ではメーカーの部品供給が終了するケースがあります。

供給状況によっては修理対応に時間を要する場合もあるため、設備更新を含めた長期的な計画を検討しておくと安心です。

エレベーター交換工事の流れと工期

エレベーター更新工事の期間は、工事内容や建物条件によって異なります。一般的な目安は以下の通りです。

※上記は一般的な目安であり、機種や建物条件により変動します。

制御リニューアル工事は施工自体は比較的短期間で完了するケースがありますが、部材調達や製作期間を含めると、契約から完工まで一定期間を要する場合があります。

また、工事内容によってはエレベーターの利用停止や利用制限が発生することがあります。特に高層マンションや利用者数の多い建物では、事前の案内やスケジュール調整が重要です。

費用を抑えるためのポイント

独立系事業者の活用を検討する

エレベーター交換工事の依頼先にはメーカー系と独立系があります。メーカー系は自社製品に関する知見が豊富ですが、独立系事業者は複数メーカーの機種に対応している場合もあり、選択肢の幅が広がる傾向があります。

独立系エレベーターリニューアル専業会社では、設計から施工まで一貫対応することで、合理的な工事計画を提案できるケースもあります。

相見積もりで内容を比較する

同じ工事内容でも、事業者ごとに提案内容や費用は異なります。複数の見積もりを比較し、工事内容や内訳を確認することが重要です。

補助制度の活用を検討する

エレベーターの防災対策改修に関する補助制度が国や自治体で設けられている場合があります。対象工事や補助内容は地域や年度によって異なるため、事前に最新情報を確認することが推奨されます。

信頼できるエレベーター交換会社・メーカーの選び方

対応実績と技術力を確認する

エレベーターにはさまざまなメーカー・機種があります。依頼予定の会社が、自社物件に設置されている機種への対応実績を持っているかを事前に確認しましょう。

また、油圧式エレベーターや小荷物専用昇降機など、特殊機種への対応経験も重要な判断材料になります。

アフターサポートの体制を確認する

工事後の保証内容や、不具合発生時のサポート体制も確認しておきたいポイントです。

定期点検や調整・修理への対応体制が整っている会社を選ぶことで、導入後の運用もしやすくなります。

対応エリアを確認する

依頼を検討している会社が、建物所在地に対応しているかも重要です。

全国対応の可否や、トラブル発生時の対応体制なども事前に確認しておくとよいでしょう。

複数のプラン提案があるか確認する

費用・工事期間・安全性・利便性・法令基準などを踏まえ、複数のリニューアルプランを提案してもらえる会社であれば、自社の条件に合った内容を比較検討しやすくなります。

状況に応じた柔軟な提案が可能かどうかも、業者選びのポイントです。

まとめ

エレベーター交換工事の費用目安は、制御リニューアルで500万〜1,000万円、準撤去リニューアルで1,200万〜2,000万円、全撤去新設2,500万〜3,500万円程度です。

交換時期の目安は設置後20〜25年とされていますが、異音・故障頻度の増加・部品供給停止などの兆候が見られる場合は、早めに専門業者へ相談することをおすすめします。

費用を適切に管理するためには、独立系事業者を含めた相見積もりの実施、補助金制度の確認、計画的な修繕スケジュールの策定が重要です。

エレベーターは、建物利用者の利便性や運用に関わる重要設備です。費用面だけでなく、技術力・施工実績・保守体制なども含めて総合的に比較検討しましょう。

エレベーターのリニューアル・交換・改修工事をご検討中の方は、全メーカー・全国対応の株式会社EESまでご相談ください。建物条件やご要望に応じて、工事内容・工期・予算などを踏まえたプランをご案内しています。

株式会社EES　創業者あいさつ

国内のエレベーターの設置台数は今や70万台を越え、“縦の交通機関”として必要不可欠であり、今後も増え続けるでしょう。だからこそ消費・生産を繰り返すのではなく、今あるものを適切に管理・維持して行くことこそが大切だと思います。

そのような考えのもと、「安全・安心・信頼」をモットーとしてエレベーター保守メンテナンス業に35年間携わってきました。

その中で約20年前よりお客様のニーズに沿ってエレベーターのリニューアル工事も実施しながら、弊社のオリジナルブランドの製品開発にも取り組み続け、2018年にリニューアル製品専門の会社としてエレベーターのトータルプランナー「㈱EES」を設立しました。EESとは「E=Expert、E=Elevator、S=Safety」という意味があります。

一般のお客様のみならず、リニューアル・交換・改修工事を実施しておられる全国の独立系の保守・メンテナンス会社様にも安定した製品の提供を心掛けています。

そして、安全・安心・信頼をモットーとして、今後もリニューアルを必要とされるお客様との信頼関係を一層強固にして歩んで参りたいと思います。

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